【介護施設向けe‐ラーニング】失敗しないための選び方は？

e‐ラーニングがスタッフの学習に有効だとしても、導入時のコストがネックになるケースも少なくありません。そうした場合に活用できる助成金・補助金を紹介します。
なお、具体的に助成金・補助金の利用を検討する際は、必ず管轄する団体や所属する自治体の公式ホームページなどで情報を確認してください。

スタッフの職務遂行に関わる専門知識や技術の習得に活用できる助成金で、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部が助成されます（※）。管轄は厚生労働省です。人材開発支援助成金は6つのコースに分かれているため、訓練内容や対象スタッフの雇用形態を踏まえて、自施設に合うものを確認してください。
※e‐ラーニング、通信制による訓練は経費助成のみが対象です。

注）訓練修了後に行う訓練受講者に係る賃金改定前後の賃金を比較して5%以上上昇している場合、または、資格等手当の支払を就業規則等に規定した上で、訓練修了後に訓練受講者に対して当該手当を支払い、かつ、当該手当の支払い前後の賃金を比較して3%以上上昇している場合に、助成率等を加算
厚生労働省「従業員の人材育成に「人材開発支援助成金」が活用できます「人材育成支援コース」のご案内」を元に作成

助成の詳しい条件や申請手順、ほかのコースの詳細については厚生労働省「人材開発支援助成金」をご覧ください。

東京都内の中小企業などを対象に、従業員の職業能力の開発・向上を目的とした研修経費の一部を助成しています。公益財団法人東京しごと財団が管轄しています。

介護施設向けe‐ラーニングは実施負担が少なく、学習効率が高いため、教育担当者とスタッフ双方にメリットのある教育システムです。しかしながら、さまざまなタイプがあるため、自施設の課題や環境に合わなければ、教育投資が無駄になってしまうこともあります。自施設に合ったタイプを選ぶ際には、ぜひこの記事で紹介したポイントを参考にしてみてください。

Kiralia TRAINING（キラリア トレーニング）は、感染対策の研修実施と、研修内容の実践度の計測ができるパッケージです。感染症に関する基礎知識から対策まで幅広いプログラムがあり、スタッフが研修で得た知識を実務で活用しやすいのが特徴です。また、理解度やスキルの向上具合を点数化できるため、スタッフそれぞれに適切な教育プログラムを提供できます。研修はe‐ラーニングで実施するため、スタッフが自分のペースで学習しやすいのがポイントです。e‐ラーニングでお困りの際はお気軽にご相談ください。