情報誌 花王ハイジーンソルーション No.21
（2020年8月）

　ウイルスの本来の宿主動物は不明であるが、SARSの宿主とされているキクガシラコウモリや、密輸寸前に保護された希少動物のセンザンコウからSARS-CoV2に類似のウイルスが検出されたことから、これらの動物の関与が指摘されている^6）。
　現在のところ中国以外の国には本来の宿主動物はいないと考えられるので、感染したヒトとその排泄物が感染源である。環境中のウイルスは、比較的長期間残存できることが判明した⁷⁾。（最長でエアロゾルで3時間、銅の表面で4時間、段ボールの表面で24時間、プラスティック、ステンレスの表面で72時間）
　感染者は、発症する2日前から呼気中にウイルスが排出しており、ヒトへの感染性があることが疫学調査の結果から判明した。このような人とマスクなどの予防が無い状態で接触した場合には、濃厚接触者として健康観察またはPCR検査の対象者となる。
　主な感染経路は、患者の飛沫の吸入や患者との直接・間接接触による感染であるが、閉鎖空間でエアロゾルが発生するような医療行為が行われる場合には空気感染が起こることもある。また、ウイルスに汚染された食品や水を介した感染の可能性もある。

　基本再生産数（R₀：Basic Reproduction Number）とは「感染力のある1人の感染者が、全く免疫を有さない集団において他の人に感染させる人数の平均値」であり、何も対策を取らなかった時の病原体が有する値である。WHOは中国内外のデータから2-2.5とした。一方で、実効再生産数（Rt：Effective Reproduction Number by time dependent variation）とは、「感染力のある1人の感染者が、さまざまな対応策をとった状態で、実際に新たな人へ感染させた人数の平均値」である。時間が経過するとすでに免疫を有する人が増え、逆に感受性者は減少する。また対応策が成功すれば減るし、失敗すれば増加に転じてしまう。これが1を下回れば収束に向かうとされる。緊急事態宣言の発令や解除の指標ともなった。

　症例致死率とは、「症例」と定義された人の中での死亡者数の割合でありCFR（Case Fatality Ratio）と表現される。しかしここでいう「症例」は、国・地域による検査体制で異なってくることや、同じ国・地域であったとしても迅速診断キットの普及などにより検査対象者が増え、無症状者を含む陽性者数（報告者数）も増えてくるので、その時々で意味が異なっていることに注意しなければならない。具体例としては、2月の初めの中国の武漢市と、同時期の北京や上海など武漢市以外の都市とでは、前者は比較的重症の受診患者を対象にしていたのに対して、後者では武漢からの来訪者を中心に封じ込めの目的のために軽症者にも検査を行っていたなど対象者が異なっていたことが挙げられる。日本においても緊急事態宣言下の４月には接触者相談センターを経由して検査対象者を絞り込んでいたが、6月には東京で「接客を伴う会食」に関連した高リスク者を対象に迅速検査が行われたなどの例がある。
　死亡率は、通常、「一定期間中の死亡者数」を「その地域の人口」で除したもので、Death rate又はMortality Rateという。したがって、都道府県での比較や国での比較が可能となる。10万人対や100万人対で使用されることが多い。（図2）
　超過死亡数は、平年の死亡者数の予測値（通常、5年の平均をとることが多い）から超過した死亡者数のことで、Excess deathという。これによって、新型コロナウイルス感染症の流行によってもたらされた直接的・間接的な影響を知る指標となる。図３では、米国における2018年1月のインフルエンザ、2020年のCOVID-19による超過死亡を見ることができる。^8）

　新型コロナウイルス感染症の診断は、当初は行政検査としてのPCR検査に頼らざるを得なかったわけであるが、その際に検査の「感度」や「特異度」が大きな問題となった。ここでいう「感度」とは、その検査法によって患者を正しく陽性と判断する能力のことである。具体的には、ある病原体が含まれる100本の試験管をその検査で行った場合に、何本が正しく陽性と判断されるかという意味である。一方で「特異度」とは患者でない人を正しく陰性と判断できる能力のことである。すなわち、患者ではない人からの検体を100本検査した際に、正しく陰性と判断された本数となる。（図４）

　患者を検出するための検査は、通常、スクリーニング検査によって疑い例をふくむ可能性の高い人を幅広く選定（真の陽性者を漏らさないように）した後で、確定検査によって確実に非患者を除外し、真の患者をあぶりだすという具合に2段階で行われる。したがってスクリーニング検査では感度が高い検査を、確定検査では特異性が高い検査が必要となる。新型コロナウイルス感染症の検査においては、帰国者・接触者相談センターでの相談や医師が診察により可能性が高いと判断することがスクリーニング検査に該当し、これらの対象者に対してPCR検査などを実施するのが確定検査となる。（図６）

　PCR法やLAMP法などの遺伝子検査は、そのまま感染性のウイルス粒子を保有することを意味するものでないことに留意する必要がある。すなわち図5のようにウイルスが分離されなくなった時期にPCRでは陽性となる期間が存在するのである。また、その取扱いには専用の機器と熟練した人材が必要であること、検査が判明するまでには検体採取から検体の搬送、検査の実施を含めて数時間から約半日の時間を要すること、さらに鼻咽頭や咽頭のぬぐい液の検体採取時に医療従事者が感染する危険性があったことが問題となっていた。そこで、患者本人が唾液を採取する方法が考案されて、検体での感度や特異度が検討された。その結果、発症から9日以内の症例では、唾液を用いた場合と鼻咽頭ぬぐい液を用いた場合とで高い一致率（75-100％）が認められたことが判明した^11）。

　抗原検査には、測定機器を使用した化学発光酵素免疫法（CLEIA）による定量抗原検査と酵素免疫測定法（EIA）を原理としたイムノクロマト法による簡易抗原検査（迅速キット）がある。前者では鼻咽頭ぬぐい液と唾液を検体として使用できるが、後者では唾液は使用できない。また前者ではPCR検査等と同様に無症状者に対しても診断することができるが、後者では使用できない。一方で前者ではPCRと同様に専用の機器があるところまで採取した検体を運ぶ必要があるが、後者ではその場において30分程度で結果を出すことができる。
　​有症状者に対しては、発症から9日以内であれば両者ともに診断ができるが、発症から10日以降であっても前者であれば単独で診断ができるとされている。（表１）​
　抗体検査は、IgG単独、IgM及びIgG両者を測定するものなどが市販されているが、発症後2週間で陽性化するなど、診断の目的として単独で用いることは推奨されていない。しかしながら、WHOは疫学調査などで活用される可能性があるとしており、厚生労働省も一般住民を対象とした抗体保有調査として用いている。​^12）

　厚生労働省は、地方自治体において小規模のクラスターが散発しているなかで自治体のみでの対応に限界があるとして、2020年2月25日に新型コロナウイルス感染症クラスター対策班を設置し、患者クラスターの発見、感染源・経路の探索、感染防止対策の実施をサポートすることにした。通常、新興感染症が発生すると、その患者との濃厚接触者を同定し、最大潜伏期間の間、自宅隔離（ホーム・クァランティン）による健康観察を行う。このことで2次感染の封じ込めと早期の患者把握・対応を同時に行うことが可能となる。卑近な例をあげると、2014年に西アフリカで発生したエボラウイルス病の際の対応である。
　今回は、これに加えて、患者の潜伏期にさかのぼってリスクのある曝露の機会を洗い出し、そこからクラスターの可能性とリンクのある患者を掘り起こすという活動を行った。このことにより、次のクラスターの発生を未然に防止することが可能である。この施策は、日本独自の取り組みであり、その成功は世界中から高く評価されている。
　ITを駆使した患者早期発見の取り組みとして、6月下旬から新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA：Contact- Confirming Application）の活用がある。これは、お互いにわからない形で接触した可能性について通知される仕組みで、患者と14日以内に1メートル以内15分以上接触した可能性がある人に対して、携帯端末に通知が届くシステムである。これにより、症状に応じて検査や受診などを早期に実施することが可能となる^13）。多いに期待されるツールである。

　患者の発生状況は、グラフにして図示されることが多いが、その目的に応じて使い分ける必要がある。横軸に発症日を縦軸に新規患者数をとったヒストグラムは発症曲線と呼ばれ、発症の推移や動向を示すだけでなく、潜伏期にさかのぼった期間における曝露の機会の推定に利用することができる。しかし、無症状病原体保有者が検知されてもグラフに反映できないという欠点もある。報告日曲線は、感染経路不明者を色分けして図示することにより、感染制御に関する評価を行うことが可能である。しかしながら、その日に報告された結果は2～4週前の曝露の結果であることに留意する必要がある。

　日本では、2020年5月25日に緊急事態宣言が解除となり、8月現在、ふたたび感染者が増加の傾向を呈している。このような状況であるがゆえに、われわれはいわゆるWith コロナの時代をうまく切り抜けていくために、疫学情報を上手に読み解き“正しく恐れて対応”していくことが求められているのだと思う。