情報誌 花王ハイジーンソルーション No.34
（2025年11月）

　新しい病原体が人に感染したり、これまで知られていなかった病原体が発見されたことで、近年新たに認識され、局地的または国際的に公衆衛生上の問題となる感染症を新興感染症という。^{2 ）}2009年の新型インフルエンザ（A／H1N1）や2019年の新型コロナウイルス感染症などは、その代表例である（表1）。これらの感染症は、発生当初、有効なワクチンや治療薬がなく、予防策も十分に確立されていなかった。そのため短期間で世界的に感染が拡大し、人々の生命や健康、社会経済活動に大きな影響を及ぼした。近年では、新興感染症のみならず、結核のように一度は制圧に向かったものの再び脅威となっている再興感染症^{3 ）}（表2）についても、同様の対策が重要視されている。

　新興感染症と災害という二つの危機に共通して有効な対策は、平時からの多角的な準備である。ここでは、その具体的な取り組みを「体制構築」「マニュアル」「人材育成」の3つの側面から解説する。
3-1. 平時からの標準予防策の徹底と医療・ケア体制
　新興感染症と災害は、いずれも突発的に発生して人命を脅かし、医療・福祉の現場に精神的・身体的に過酷な状況をもたらすという共通点を持つ。このような危機的状況下においては、感染対策の基本原則である「標準予防策（スタンダードプリコーション）」^5）の考え方が極めて重要となる。
　標準予防策とは、特定の疾患を対象とせず、すべての患者に対して標準的に適用する感染対策の基盤である。これは、感染対策の原理・原則に基づき、あらゆる場面で感染リスクを最小限に抑えるための基本的な実践策を指す。しかし、新型コロナウイルス感染症のパンデミック初期において、この基本概念が医療・福祉の現場に必ずしも十分に浸透していなかったことが、混乱や対応の遅れを招く一因となった。
　さらに、国際的な人道支援の最低基準である「スフィア基準」^6）は、平時から備える水準を考える上で有用な指針となる。この基準を参考に、感染症流行時や災害時に必要となる衛生・保健医療の水準を具体的に定め、それに基づいた物品の備蓄、訓練、人員配置といった準備を進めることができる。例えば、水と衛生の分野において「1人あたり1日15リットル以上の安全な飲料水を確保すること」が求められている。この視点を感染症対策に応用すると、感染症蔓延や災害時においても飲料水の確保に加えて、手指衛生用の流水設備やアルコール消毒薬を優先的に整備し、設置場所を計画的に配置することが、感染拡大防止につながる。また、避難所の基準では「1人あたり3.5㎡以上の生活空間を確保すること」が示されている。これを感染症対策に取り入れると、避難所でのベッド間隔を最低2ｍ確保し、清掃や換気を徹底することが、インフルエンザや新型コロナウイルス感染症などの集団感染防止に有効である。人間としての尊重をもって生活を送ることができる基本理念や指標を参考にその場所や居住空間が尊厳ある生活が可能かについても考慮されたい。こうした具体的な準備こそが、有事における安全性と、患者・利用者・職員の尊厳を守り、持続可能な医療・ケア体制を確立する基盤となるのである。
　だからこそ、平時から標準予防策を組織全体で徹底し、感染症と災害の双方に対応可能な医療・ケア体制を構築することが不可欠である。
3-2. 現場で活かすためのマニュアルや工夫
　現場での実効性を高めるためには、平時から多角的な準備を進めることが不可欠である。ここでは、①マニュアルの整備、②標準予防策の具体的な実践、③環境整備と情報共有、④備蓄品の管理、⑤物品不足への対応と倫理的課題、という5つの側面に分けて具体的な取り組みを解説する。
① マニュアルの整備と平時からの計画
　まず、厚生労働省や国立健康危機管理研究機構^7）などの公的機関、国内外の学会が発表する最新情報を常に把握し、感染症の特性（発生地域、潜伏期間、感染経路や重症化リスクなど）を理解することが基本となる。これらの情報に基づき、自施設の状況にあわせて、発熱外来の設定や病床確保の計画をフェーズごとに作成する（表3）。　

　また、有事には院内への病原体の持ち込みリスクが高まるため、平時から職員、面会者、外泊・外出に関する基準を明確に定めておくことが、感染拡大防止の第一歩となる。
② 標準予防策の具体的な実践
　標準予防策の重要な要素の一つである「手指衛生」は、平時からの徹底が極めて重要である。新型コロナウイルス感染症の重症化患者に血流感染が多かったとの報告^8）は、清潔操作前の手指や手袋に付着した病原体が医療関連感染症の発生につながる危険性を示唆している。
　しかし、有事には物品不足やマンパワー不足によって標準予防策の実践が不十分となりがちである。そのため、個人防護具の着脱手順をイラストや写真で示し、いつでも確認できるようマニュアルに組み込んだり、チェックリストを作成したりするなど、平時から実践的な体制を整えておくことが重要である（写真1）。

③ 環境整備と情報共有体制
　感染症・災害時における動線（ゾーニング）は、職員が直観的かつ迅速に行動できるよう、分かりやすさが求められる。平時から基本的なゾーニング計画を共有するとともに、有事の際には床へのマーキングやゾーニング表示の掲示を迅速かつ適切に行えるよう、具体的な手順を定めておく。
　さらに、感染者数や被災状況に応じて動線や患者配置は刻々と変化する。現場の混乱を最小限に抑えるには、停電や通信障害のリスクも考慮した情報共有体制の構築が不可欠である。電子媒体での情報発信を原則としつつも、それが機能しない場合に備え、「いつ・どこで・誰が・情報を発信・更新するのか」をマニュアル内で明確に規定しておくことが、組織的な対応を可能にする。
④ 備蓄品の確保と質の管理
　国や都道府県からの個人防護具の供給には時間を要する場合があるため、各施設での備蓄が原則となる。協定締結機関のうち病院等では2か月分以上の備蓄が推奨されており^9）、連携法人や納入業者との協力体制を構築するなど、保管スペースや管理方法の工夫が求められる。
　備蓄は量だけではなく、質の管理も極めて重要である。多くの施設では備蓄品を倉庫で保管しているが、不適切な温度・湿度管理は、使用期限内であっても物品の劣化（手袋の密着、つなぎ服のテープの粘着力低下、マスク類のゴムの硬化など）を招く。また、倉庫の雨漏りや害虫被害により、いざという時に使用不能となる事態も想定される。資源を無駄にせず、常に安全な状態で使用できるよう、日常的に備蓄品を使用しながら補充する「ローリングストック法」^10）の導入や、少なくとも年に1度の棚卸しと状態確認を徹底すべきである。
⑤ 物品不足への対応と倫理的課題
　新型コロナウイルス感染症の流行では、個人防護具の供給が滞り、消毒や滅菌による再利用、あるいはレインコート等の代替品の使用を余儀なくされた。^11）このように、有事には備蓄品だけでは対応しきれない事態も起こりうる。
　そのため平時から個人防護具や医療材料の素材特性を理解し、代替可能なものと、代替がきかないものをリストアップしておくことが重要である。特に、代替品の使用や再利用にあたっては、安全性や倫理的な問題が伴う。現場が混乱する中で、その判断を個々の職員に委ねることは、大きな負担とリスクを生む。こうした事態に備え、組織として代替品使用の可否を判断する基準やプロセスをあらかじめ指針として定めておくことが、患者・利用者、そして職員自身を守ることにつながる。
3-3. 人材育成（研修と訓練）の工夫
① 基礎訓練：個人防護具の知識と正しい着脱
　訓練の基本は、平時から実践している標準予防策の研修を深掘りした、手指衛生や個人防護具の実践訓練である。マニュアルの読み合わせや動画視聴など様々な方法があるが、実践前に動画教材などで事前学習を行うことで自己到達度を高めることができる。^12）
　また、国や自治体が備蓄している個人防護具は、自施設で採用していない素材や形状の場合がある。ガウンにはビニール製、不織布製、AAMIレベル^13）に基づくものなどがあり、袖口の形状もゴム入りやサムフックタイプなど多様である。どのタイプであっても、脱衣時には周囲を汚染させないよう十分なスペースで慎重に行い、汚染面に触れないという原理・原則は変わらない。これを確実に身に着けるため、年に1回以上の教育機会を設け、時には絵具や蛍光塗料を病原体に見立てて防護具に付着させ、汚染の有無を可視化する訓練が有効である。こうした視覚的な教育は、自分自身の癖や課題の発見につながる。
　特に、感染経路が不明な新興感染症の初期対応では、空気感染予防策としてN95マスクが必須となる。しかし、N95マスクには多様なタイプがあり、新型コロナウイルス感染症の際には、初めて使用する職員も多く、誤った装着（サージカルマスクの上からの装着や鼻を出した状態での装着）も散見された。教育場面では、N95マスク装着の目的を理解させ、着用後は必ずユーザーシールチェックを行うことを徹底する必要がある。^14）
② 実践訓練：身体的・感覚的課題への対応
　個人防護具の訓練は、単に着脱できるだけでなく、実際に医療・ケアを実践できるかを確認することが重要である。まず、身体的な制約への対応が挙げられる。例えば、つなぎタイプの防護服は、日常の洋服と同じサイズを選ぶと、屈伸時などに生地が突っ張り破損して、思わぬ曝露を受ける可能性がある。訓練時に各自が適正サイズを確認し、年1回程度見直す仕組みが望ましい（写真2）。

　また、着用後に腕の上げ下げ、屈伸、首を振るなど軽いストレッチを行い、装備の安定性や破損の有無を確認することが、実践中の安全確保につながる。
　次に、感覚的な制約への対応も不可欠である。N95マスクや防護服のフードは声や音を遮り、コミュニケーションエラーや職員の疲労増加を招きやすい。また、ゴーグルやフェイスシールドは長時間の装着で曇りやすく、視野の狭窄は転倒や針刺し事故のリスクを高める。これらのリスクを想定し、ホワイトボードや電子媒体の活用、曇り止め用品の事前検証といった対策を講じておく必要がある。
　さらに、個人防護具を着用した状況での医療・ケア技術の維持向上も不可欠である。採血やオムツ交換など、実施頻度の高い処置を実際に個人防護具着用下で行うことで、視野の制限や物品配置の課題が明らかになる。こうした訓練で得られた知見は、災害時にも応用できるため、新興感染症対策と災害対策は一体で考えることが望ましい。
③ 実践訓練：シナリオに基づいた体制の検証
　個人防護具の習熟度に加え、組織としての対応力を検証するシナリオ訓練が求められる。特に、想定外の患者（ウォークインや救急搬送）が発生した場合の、動線確保、情報伝達、家族の待機場所、トイレ利用といった、現場で判断に迷う状況を机上訓練で具体的に検討し、その結果をQ&Aとしてマニュアルに反映しておくと有効である。患者家族の待機場所については、症状の有無や来院方法（自家用車か否か）を確認し、院内の動線から離れた場所を事前に複数想定しておくことが望ましい。トイレ利用についても、一般用トイレを一時的に専用とするのか、災害用（備蓄）の簡易トイレを活用するのか、使用後の閉鎖方法や清掃担当を誰にするのかなど、具体的な対応を予め検討しておく。　また、患者搬送訓練では、部屋の準備や個人防護具着用に要する時間を計測することで、より現実的な対応計画を立てることができる。特に夜間・休日など人員が限られる状況を想定し、指揮命令系統や応援体制も併せて検証しておく必要がある。
④ 心理社会的支援と倫理的課題への備え
　感染症や災害時には、面会やお看取りの制限など、平時とは異なる倫理的な判断が求められる。訓練時にこうした事例についてディスカッションを行い、グリーフケアのあり方を含めて検討しておくことが重要である。また、過酷な状況下で対応にあたる職員自身のメンタルサポートも不可欠であり、支援体制や相談窓口を事前に整え、周知しておく必要がある。 新型コロナウイルス感染症での困難事例などを題材としたロールプレイやケーススタディで学びを深めることも有効だが、参加者の心理的負担に配慮し、心理的安全性が担保された環境で行うことが求められる。
⑤ 情報システムの活用訓練
　災害時のEMIS（広域災害救急医療情報システム）^15）やD24H（災害時保健医療福祉活動 情報支援システム）^16）、新型コロナウイルス感染症対応で活用されたHER-SYS（新型コロナウイルス感染者等情報把握・管理支援システム）^17）のように、有事における情報管理はデジタル化が主流である。今後、新興感染症対応においても同様の情報共有システムが導入されることを見据え、平時から自治体と連携し、システムを活用した情報伝達訓練を行っておくことが、円滑な対応の鍵となる。

　新興感染症や災害時における医療提供体制は、平時からの地道な備えと訓練の積み重ねによって、その実効性が担保される。個人防護具の適切な使用や動線管理といった実践的な技術の習熟はもちろんのこと、困難な状況下でのコミュニケーション手法の確立、そして患者・家族の尊厳と医療従事者の精神的健康を守る体制の構築も、その重要な柱である。こうした多角的な取り組みを平時から総合的に実践することこそが、未知の感染症危機や大規模災害に対する組織全体のレジリエンスを高める鍵となる。