リフトインストラクターとは、介護リフトを利用した環境改善を行う人材を育成することを目的に、JASPA介護リフト普及協会（※1）が考案した資格制度です。リフトインストラクター資格は、リフトインストラクター試験に合格すると取得できます。
 
リフトインストラクター試験は、原則として、公益財団法人テクノエイド協会による「リフトリーダー養成研修修了者」が対象となります（※2）。リフトリーダー養成研修とリフトインストラクター試験に取り組むことで、介護リフトの導入・使用にあたって必要な専門知識、操作スキルを習得できるとされています。

ここからはリフトインストラクター資格制度を活用することで期待できる、現場スタッフ様にとってのメリットをご紹介します。

JASPA介護リフト普及協会がHPで示すように、リフトには「天井走行リフト」「床走行式リフト」「ベッド固定式リフト」、吊り具には「脚分離型ローバック交差式吊り具」「シート型吊り具」「ベルト型吊り具」などさまざまな種類があります。
 
介護リフトや吊り具は利用場所や目的、ご利用者様の状態に合わせて使い分ける必要があるため、選定・導入・運用に際しては、製品の種類や特徴に関する知識が必要です。
 
リフトインストラクター資格を取得する過程では、こうした知識を習得できると考えられます。例えば筆記試験では、介護リフト・吊り具の種類や特徴に関する問題が出題されるようです。以下に示すのは、JASPA介護リフト普及協会が公表している「試験問題例」です。

さらにリフトインストラクター試験には、吊り具の装脱着やリフト操作の実技試験があり、介護リフト・吊り具を安全に使用できるかが客観的に審査されます。知識だけでなく、実際にスキルが身に付いたかも評価してもらえるのです。

介護業界において腰痛問題は喫緊の課題です。厚生労働省が示している「職場における腰痛予防対策指針」では、介護・看護作業での腰痛予防策の1つとして「リフトの使用」が挙げられています。
 
確かに介護リフトは腰痛予防が期待できる福祉用具ですが、リフトを使用したからといって確実に腰痛を予防できるわけではありません。例えばベッドから介護リフトにご利用者様を移乗するとき、腰に負担がかかりにくい体勢を取らなければ腰を痛めてしまうこともあります。
 
リフトインストラクター試験では、こうした腰痛予防に寄与する介護リフトの使用方法を問う問題も出題されます。「試験問題例」によると、以下のような記述式問題が出題されるようです。

「リフトリーダー養成研修」は、リフトの使用について指導的役割を担う人材の育成を目的としたものです。リフトリーダー養成研修カリキュラムによれば、「リーダーとしての役割と心構え」や「リフト等の指導法」などの理解を深められるようです。
 
リフトリーダー養成研修を受講したスタッフ様が介護リフトの適切な使い方を指導できるようになれば、ほかのスタッフ様の操作スキルの向上も期待できます。また、介護リフトの適切な使用方法が普及すれば、施設全体の腰痛予防や事故リスク軽減にもつながるかもしれません。

そもそも介護施設における介護リフトは、ご利用者様を抱きかかえる動作をサポートする、移乗介助の負担を軽減させる福祉用具です。ただし、「介護リフト＝安全」とは断言できません。使い方を誤れば事故につながる恐れがあることを忘れないようにしましょう。

最後に、リフトインストラクター試験の受験資格と試験内容をご紹介します。

リフトインストラクター資格を取得するにあたり特別な受験資格は求められませんが、JASPA介護リフト普及協会は以下の方に資格の取得を推奨しています。

上記から、介護リフトの活用によって腰痛予防をはじめとした職場環境の改善を推進したい方に適した資格といえるかもしれません。

リフトインストラクター資格を取得するには、筆記試験と実技試験を受ける必要があります。
JASPA介護リフト普及協会によれば、それぞれの試験内容は以下の通りです。

試験結果によって、初級・中級・上級のいずれかに認定されます。ちなみに第95回リフトインストラクター試験（2019年8月3～4日実施）（PDF）では、それぞれの合格ラインは以下でした。

第95回リフトインストラクター試験の場合、受験者数24名のうち、上級合格者（再試験含む）は2名、中級合格者は4名、初級合格者は13名でした。

参考資料：
JASPA介護リフト普及協会 
厚生労働省「平成30年業務上疾病発生状況」
厚生労働省「腰痛予防対策リーフレット」
独立行政法人製品評価技術基盤機構
平成30年度介護労働実態調査事業所における介護労働実態調査結果報告書
公益財団法人テクノエイド協会 
経済産業省 経済産業政策局 産業構造課「将来の介護需給に対する高齢者ケアシステムに関する研究会」