介護職員が喀痰吸引を実施するための条件は、介護福祉士の資格を得ているかどうかで異なります。介護福祉士以外の介護職員が喀痰吸引を行う場合は、必要な研修を修了し「認定特定行為業務従事者」となる必要があります。以下では、それぞれの条件について紹介します。

上記の条件を満たさずに喀痰吸引を実施すると、医師法違反に該当するので注意が必要です。

認定特定行為従事者が受講する「喀痰吸引等研修」は、医療的ケアの対象者と実施可能になる特定行為によって3区分に分かれており、研修内容が異なります。

第1号研修、第2号研修、第3号研修の順で、実施可能になる特定行為の範囲が狭まります。また、第1号研修、第2号研修は医療的ケアを必要とする不特定多数の人が対象であるのに対し、第3号研修では難病、重症心身障害を持つ特定の人が対象である点も大きな違いです。就業する介護施設で求められる医療的ケアや、今後拡大するであろう医療ニーズを考慮し、どの研修を受けるべきかを選択すると良いでしょう。

受講費用は登録研修機関によって異なります。一般的には以下の価格帯が目安です。

受講内容自体に違いはありませんが、自治体や社会福祉協議会が主催している研修、自治体に委託されたスクールの研修、実地研修をどこで行うかなどで費用は変わります。事前に情報収集を行ってから申し込みましょう。

喀痰吸引の概要、実施条件、研修内容などについて紹介してきましたが、喀痰吸引を行う際は感染症対策も重要です。喀痰吸引は粘膜への接触や飛沫の発生を伴うため、衛生的に実施しないと病原体が伝播する恐れがあります。施設ごとの実施マニュアルの作成や、勉強会を実施するほか、サージカルマスク、使い捨ての手袋・エプロン、フェイスシールドやゴーグルなどの個人防護具を使用して、ご利用者様とスタッフ様、両者の安全を確保しましょう。