インフルエンザと新型コロナウイルス感染症はどちらも呼吸器疾患を引き起こしますが、症状のいくつかは似ているため、症状だけで判別することは難しいとされています。そこでここでは、世界保健機関（WHO）とアメリカ疾病予防センター（CDC）が公開している「インフルエンザと新型コロナウイルス感染症の類似点と相違点」をまとめたものをご紹介します。

全国の定点医療機関^※から報告される患者数によると、今シーズンの日本国内のインフルエンザの発生は定点総数23人（令和2年第46週11月9日から令和2年11月15日まで）とされ、昨年の総数5082人と比べて大きく減少しています。
※定点医療機関：都道府県の指定を受け、対象の感染症の発生状況を指定の期間（週又は月）ごとにとりまとめて、保健所に届け出る医療機関のこと。

WHOは今年の南半球のインフルエンザの流行状況について「新型コロナウイルス感染症のパンデミックの中で、インフルエンザはほとんど検出されていない」と報告しています。日本の流行状況とWHOの発表から「今年のインフルエンザは流行しないのではないか」ということが最近いわれていますが、はっきりと判断できるわけではありません。

例年の傾向として、インフルエンザが最も流行する時期は年末から年が明けた1月から2月です。そのため、これから流行する可能性があることも考えられます。

新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスはどこに潜んでいるかわかりません。そこで介護施設では、ご利用者様や介護スタッフのみなさまの身を守るためにも、平常時から予防策を実施していくことが重要です。
現在は新型コロナウイルス感染症の予防策を中心に実施されている施設が多いと思いますが、インフルエンザの予防策の基本も、標準予防策（スタンダード・プリコーション）である「手指衛生」に「咳エチケット」、物を介しての感染を予防する「清掃」と「消毒」などです。新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスは飛沫感染と接触感染で広がりますので、感染経路別予防策である飛沫感染予防策と接触感染予防策を実施することで、インフルエンザも予防できることになります。
 
厚生労働省は、事務連絡「介護現場における感染対策の手引き（第1版）等について」の中で、「社会福祉施設等が提供する各種サービスは、利用者の方々やその家族の生活を継続する上で欠かせないものであり、十分な感染防止対策を前提として、利用者に対して必要な各種サービスが継続的に提供されることが重要である」と述べています。
 
本コラムでは、新型コロナウイルス感染症とインフルエンザに焦点を当てていますが、その他の疾患についても同様のことがいえますので、平常時から予防策を実施することは必要不可欠です。「介護現場における感染対策の手引き【第1版】」には、新型コロナウイルス感染症の感染防止の対応について「感染防止（予防）に向けた日頃からの取組」が掲載されています。